衛星の太陽光発電パネル

日本でも研究していますよ。
宇宙空間に巨大な太陽発電パネルを広げ、
マイクロウェーブに変換して
日本本土の基地局で受信という感じです。
ミウラ折りってご存じですか?
大きな地図をコンパクトにたためて、
さっと一瞬で広げられる折り方です。
これは、とある日本の大学のミウラ教授が
衛星の太陽発電パネルをできるだけコンパクトに、
効率的に素早く広げられるよう考案されたものです。
将来、太陽発電衛星に応用される応需性が高い技術です。
日本は資源の無い国ですので、
コスト的に合えば実現性は高いと考えます。

W/hでもKW/hそれはどちらでも良いことですが、数字が大きくなる場合はKW/hが良いでしょう。時間単位の精度の高いグラフなら電力です。(Wか KW)

電力は現在の発電力です。単位はワット(W)です。1000W=1KW
電力量は時間との積算です。単位はワット時(Wh)1000Wh=1KWhです。
カタログの数字は抵抗負荷時のピークですから実際の運用数字は大きく低下します。
それと日照時間とのほころびです。日本の年平均日照時間は地域により4~5時間です。

それと誤解しやすいのは 発電=消費 です。
いくら発電している日時でも負荷電流がゼロなら発電はゼロWです。

実際の運用では売電でも充電でもシステム電圧がほぼ決まりますから、発電能力は電流値だと考えてよいほどです。

月平均の発電能力はカタログ数字の12~15%くらいが実用発電の数字です。

発電で大切なのは発電した電気をいかに有効に利用するかです。
そうしませんと消費電力が少ないですから発電も同じく少ないのです。
それを設備容量に対する利用率といいます。

グラフにする場合は電力(WかKW)が良いように思います。
電力量は積算ですから日か月か年でなければグラフにする意味がありません。
日に月に何KWhとか年間何KWhとかいうかたちです。
1日ごとのKWhを年間のグラフにするなら良いです。

宇宙太陽光発電の実用化について

世界で圧倒的な経済力を誇るアメリカ合衆国は能力が原子力発電所よりもはるかに多くの発電量があり、気圧配置汚染を引き起こさない、資源の枯渇の心配が無い世界初の宇宙太陽光発電(マイクロ波発電所)が実用化されてマイクロ波発電所が主要な能力になればいいけれども本当にアメリカ、ヨーロッパなどで実用化できますか?

2010年07月19日 |

カテゴリ: 太陽光発電

太陽光発電のコストペイバックタイム

製造コストは製造エネルギーを含む製造にかかわる資源の総量より大きくなります。
たとえば、人件費や土地代などの経費がかかりますから。人件費もその人が使うエネルギーの一部をコストに換算していることになります。
製造装置のコストも製造コストに含まれているのでビジネスとして黒字なら製造コストを超えることはないです。ですから販売コストと利子率、維持コストの電力による取り返す期間をコストペイバックタイムとして計算します。
ただコストペイバックタイムは人件費や電力料金によって地域性があり、地域ごとに比べ合わせるする必要があります。また環境発電装置の国の補助金政策や環境エネルギーの電力を国が特別に高く買い取っている場合もあります。またエネルギーのみの収支を見るエネルギーペイバックタイムとして計算する場合もあります。製造から維持、捨てるまでの製品のライフサイクル中のエネルギーを発電エネルギーでまかなう期間の算出です。ノーマルこれはコストペイバックタイムより短くなります。

ドイツの太陽光発電のコストペイバックタイムは約10年です。
日本の太陽光発電のコストペイバックタイムは15年多いと見積もられています。
エネルギーペイバックタイムはおおむね5年以下と見積もられているようです。
ただ太陽電池市場は年率40%多い伸びており、製造の効率化が進んでいます。
液晶の製造ノウハウがそのまま太陽光発電に使えるため、海外では新規参入が活発。
この上コストペイバックタイムは下がっていくでしょう。

ドイツの風力発電のコストペイバックタイムは約8年です。
デンマークの風力発電のコストペイバックタイムは約9年です。
参考までにデンマークの電気代は日本の昼の電気代より幾分安いくらいです。
デンマークは現在風力発電の電力に占める割合が15%ですが、2025年までに再生エネルギーの率を30%まで引き上げると言っています。デンマークは海の上まで風車を造りまくっていますからね。
逆に太陽発電はデンマークではコストペイバックタイムが20年多いかかると見積もられているため普及していません。

太陽光発電技術や風力発電技術は日本が最先端なのに

普及率がどん底なのは、どう考えても政府の怠慢ですよね?

選挙の事しか頭に無い政府が機能していないのは仕方が無いとしても、商社や家電(一寸違う?)業界が政府に働きかけようとしないのはどうしてでしょうか?

太陽光発電や風力発電に対する補助金や税制面での優遇措置を行う事で、相当の経済暗躍が期待できます。

恐らくこれから2~3割くらいの企業が倒産しますが、1割くらいは救えると思うのですが如何でようか?

2010年07月08日 |

カテゴリ: 太陽光発電